「聞いたことあるけどよく分からない」という声をよく聞きます。
私もその1人でした。
「資産運用してお金を増やしたい」けど「どうすれば良いだろう？」と思って調べていると出会う言葉です。
そこで、「投資信託とは何か？」と「NISA、iDeCoとは何か？」を順番に理解できれば、資産運用について分かりやすくなります。
「投資信託」は、お金を守り、増やすために必要な知識になります。
では、説明していきましょう。
はじめに
2020年現在で日本の定期預金の金利は1％を割っていて低金利状態です。銀行にお金を預けても資産が増えません。
これからは、資産は預けるよりも運用することが大事になってきます。
そんな時に「投資信託」で資産運用を考えるのも1つです。
今後の資産形成や老後の年金形成に必要な知識となります。
では、はじめに「投資信託」「NISA、iDeCo」について簡単に説明しましょう。
次のようになります。
- 投資信託
投資家（あなた）のお金を資産運用の専門家に預けて（投資信託）運用してもらい、運用で得られた利益が投資家（あなた）に還元されるしくみ。
- NISA
少額投資非課税制度。
NISAを利用した投資信託や株式で得た利益が非課税になる制度。
- iDeCo
個人で年金を拠出する年金制度。
個人で資産を運用し、その掛け金と運用の収益を年金にする制度。その資産運用方法の1つが投資信託。
iDeCoも税金面の優遇があります。
NISAとiDeCoは、どちらも税金で優遇される投資制度です。
NISAとiDeCoを利用して資産運用すれば、利益が非課税になるといった優遇が受けられます。それぞれ優遇内容、運用期間、掛け金、対象商品、投資の途中で引き出しの可否などに違いがあります。
それでは、詳しくみていきましょう。
投信信託とは
投信信託とは、投資の専門家にお金を預けて、株式や債券などの買い付けや選定、売買時期などの選定を任せる金融商品のことです。投資信託を「ファンド（基金）」ということもあります。運用の専門家をファンドマネージャーと呼びます。
集めたお金をどのような対象に運用するかは、投資信託ごとの「運用方針」に基づき専門家が行います。
ファンドマネージャーが利益を得た場合、投資家に配当金があります。
しかし、投資信託では、価格が変動する金融商品を扱っているため、あなたが投資したお金に元本保証がありません。元本とは、金融商品の購入や投資に充てた資金の額のことで、元本保証がないというのは、元本を下回る可能性があるということです。
つまり、運用の成果によっては資産を大きく増やせる可能性はありますが、元本割れで損をすることもあります。これは投資信託をするうえで必ず覚えておきましょう。
投資信託の運用対象は、株式、債券、不動産、通貨などバラエティに富んでいます。
日本国内だけではなく、海外の株式など世界各国の金融商品が対象になります。 投資家は、ファンドマネージャーにこれらの運用を任せて利益の還元をしてもらいます。
NISAとは
NISA（少額投資非課税制度）は、資産運用時で得た利益が非課税になる制度です。
通常、資産運用で利益が出た場合、20.315％の税金がかかります。
NISAを利用すれば、金融商品で得た利益に対して非課税になります。
例えば、投資信託で50万円の利益が出たとします。
通常であれば、税金は10万円（50万円×20％）。手元には40万円しか残りません。
しかし、NISAを使っていれば、税金は0円。利益50万円すべてあなたの元に入ります。
また「NISA」と「つみたてNISA」の2種類あります。
それぞれの特徴をみていきましょう。
NISA（NIPPON Indivisual Savings Account）
2014年から始まった制度です。年間120万円までの投資元本で得た利益が非課税になる制度です。5年間利用することができます。5年×120万円＝600万円分の投資が非課税になります。口座開設できるのは、現状では2023年までとなっています。
年ごとに原則1人1口座の開設は可能です。
投資の対象は、「上場株式」「投資信託」などになり、途中での換金はいつでも可能です。
つみたてNISA
2018年1月から開始された制度です。運用益にかかる税金20.315％が非課税であることはNISAと同じです。違いは、非課税期間、年間非課税投資枠、投資対象商品です。
非課税枠の上限が年間40万円まで。積み立てられる期間は最長20年です。20年×40万円＝800万円分の投資が非課税となります。投資の対象は、「長期投資のつみたてに適した投資信託だけ」です。積み立て途中の換金は可能です。
5年後や10年後など20年以内に使う予定に向けて、コツコツと長期的に資金を積み立てるのに適した投資といえます。
iDeCo(イデコ)
個人型確定拠出年金（こじんがたかくていきょしゅつねんきん）のことです。
個人で老後の資金を確保する制度です。
金融商品で得た利益に対して税金がかかりません。
年間投資金額の上限は、14万4000円〜81万6000円。職業や加入している年金制度により異なります。
- 掛金の全額が所得控除となる。
- 運用収益が非課税になる。
- 年金給付時に、一時金で受け取れば「退職金所得控除」、年金受け取りの場合「公的年金等控除」が適用される。
こうした優遇は大きいです。
ただし、デメリットもあります。
「年金」なので、原則60歳まで積立金を引き出せません。
また、運用する金融機関には、口座管理手数料を支払わなくてはなりません。
金融機関によって金額が変わるので確認が必要です。
メリット、デメリットを比較しましたが、積立時、引出時にも税制上の優遇が受けられることを考えると、老後のための資金を蓄えるには最も有利な制度と言えます。
以上、投資信託、NISA、iDeCoについて順番にまとめました。
投資信託は、お金をファンドマネージャーに預け、運用のプロが運用方針や銘柄を決めて運用します。投資家に運用に関する時別なスキルは不要なので、初心者でも取り組みやすいかもしれません。NISA、iDeCoは、税制での優遇があるので、あなたのライフスタイルに合わせて検討してみてはかがでしょうか。
コメント